2025.04.21 職場改善はここから始まる！科学的心理学的に分析するストレスチェック制度の活用術
近年、職場におけるメンタルヘルスの重要性は一段と高まっています。
2015年からは従業員50人以上の事業場に「ストレスチェック制度」の実施が義務化され、社員一人ひとりのストレス状態を定期的に把握できるようになりました。
私は神経心理学の臨床・研究に従事してきた経験を活かし、「神経心理カウンセラー」という立場から企業研修やカウンセリングを提供しています。
アメリカには神経心理学を専門とする資格（神経心理仕）が存在する一方で、日本ではまだそのような資格制度が整備されていないのが現状です。
しかし、脳科学と心理学を組み合わせることで、ストレスチェックの結果をより深く理解し、有効な施策へとつなげられる可能性が広がります。
ストレスチェックの結果を見る際には、
単に数値を眺めるだけでなく、仕事量や対人関係、職場環境などの背景要因を掘り下げることが重要です。
たとえば、ある企業では
部署間のコミュニケーション不足が高ストレス者の増加につながっているという分析をもとに、
定例ミーティングの頻度を見直し、他部署との交流をオンラインで定期開催するなどの施策を行いました。
仕事量の偏りが顕著な場合は、
業務フローの再検討や権限委譲、在宅勤務やフレックス制度の導入など、働き方を柔軟に変化させることでストレスを軽減した企業もあります。
また、AIやデジタルツールを活用したストレス分析も注目されており、ビッグデータの解析やテキストマイニングで潜在的な問題を可視化する取り組みが広がっています。
私が研修やカウンセリングで心がけているのは、
数値データを基盤にしながら、脳科学の視点で行動や習慣化のメカニズムを理解し、社員自身が変化を実感できる方法を提示することです。
ストレスチェック制度は、一度の実施で終わらせず、
継続的に効果を検証して組織をより良い方向に導くサイクルの一部とすることが大切です。
経営陣や人事部門だけでなく、
現場の社員を巻き込みながら具体的な改善策を練ることで、従業員のウェルビーイングと組織の成長を両立することが可能となります。
【今日のブログのまとめ……ストレスチェック制度を活用した職場改善のポイント】
◆数値だけに頼らず、背景要因を徹底分析する
◆コミュニケーション改善や働き方改革など具体的施策を導入する
◆AIやデジタルツールで潜在的リスクを可視化する
◆定期的な効果検証と施策の修正を繰り返す
◆現場を巻き込み、多角的に意見を取り入れながら進める